オリジナルグッズ販売

通信販売のご案内

販売価格・送料について

販売価格

各商品ごとに設定。該当ページで販売価格(消費税込み)を表示

代金支払い時期

当公社にて別途指定する日時

代金支払い方法

当公社指定の銀行口座(北海道銀行)に振り込み (お振込の際に別途振込み手数料が必要になりますのでご了承ください。)

商品の引渡し

入金確認後に商品を発送いたします。(ただし、土曜・日曜・祝祭日・年末年始期間につきましては、発送業務を行いませんので、ご了承ください。)

商品の発送方法

ゆうパック(60サイズ)・レターパックプラスまたは佐川ゆうメール便(200g以下)にて発送いたします。なお、複数の商品・個数をお買い求めの際は、ご指定の発送方法とは異なる方法で発送する場合があります。

送料について

ゆうパック着払い・レターパック・佐川ゆうメール便にて発送いたします。送料については、下表をご覧ください。

ゆうパック(60サイズ)基本運賃表

地域都道府県価格
道内北海道810円
東北青森県
岩手県
秋田県
山形県
宮城県
福島県
1,100円
関東茨城県
栃木県
群馬県
埼玉県
千葉県
東京都
神奈川県
山梨県
1,300円
信越新潟県
長野県
1,300円
北陸富山県
石川県
福井県
1,430円
地域都道府県価格
東海静岡県
愛知県
三重県
岐阜県
1,430円
近畿滋賀県
京都府
大阪府
兵庫県
奈良県
和歌山県
1,540円
中国鳥取県
岡山県
島根県
広島県
山口県
1,540円
四国香川県
徳島県
愛媛県
高知県
1,540円
九州福岡県
佐賀県
大分県
熊本県
長崎県
宮崎県
鹿児島県
1,540円
沖縄沖縄県1,550円

追跡サービスあり。商品紛失時の補償上限30万まで。

※送料は郵便事業会社にお支払いください。

レターパックプラス重量 4kgまで

全国一律 520円

追跡サービスあり。ただし、商品紛失時の補償がございません。 ご了承いただける場合のみご選択ください。

佐川ゆうメール便 厚さ2cm・重量200gまで

200g以内 99円

追跡サービスなし。 佐川ゆうメール便はポストへの投函となり、商品紛失時の補償がございません。 ご了承いただける場合のみご選択ください。
※200gの目安・・・各種キーホルダー8個程度

お届け日数

  • ゆうパック・レターパックプラス:通常2~3日。 詳しくは郵便局のホームページでご確認ください。 (発送地:〒060-8614 北海道札幌市中央区)
  • 佐川ゆうメール便:1週間程度

申込有効期限

お申込み後、料金等についてメールにてご連絡いたしますので1週間以内に入金していただきますようお願いいたします。

申込方法

当ホームページのみとなります。

販売主体についての表示

事業者の名称一般財団法人札幌市交通事業振興公社
事業者の代表理事長 藤井 透
事業者の住所〒060-8614
北海道札幌市中央区大通西5丁目
地下鉄大通駅西側コンコース内
販売業務責任者総務企画部経営企画課長 今中 夏樹
電話番号011-251-0822
ファックス番号011-251-0829
メールアドレスhanbai@stsp.or.jp
※オリジナルグッズ通信販売担当の
アドレスとなっております
営業時間平日午前8時30分~午後5時30分
(土曜・日曜・祝祭日・年末年始は休業させていただきます)
電話でのお問い合わせは、上記営業時間内にお願いいたします。
電子メールでのお問い合わせの回答につきましても、
上記営業時間内に返信させていただきます。

商品の返品条件の表示

商品の返品につきましては、いかなる場合においても応じかねますので、あらかじめご了承ください。

商品の交換条件の表示

初期不良品(不良品及び配送中に破損があった場合)につきましては、商品到着から7日間以内に当公社まで連絡があった場合、商品交換対応とさせていただきます。この場合、不良品の返送及び商品交換に伴う送料につきましては、当公社にて負担いたします。これ以外のお客様都合による商品交換につきましては、いかなる場合においても応じかねますので、あらかじめご了承ください。

個人情報の取り扱いについて

当公社は、通信販売業務の提供にあたり、お客様に関する必要な情報を取得します。なお、当公社では、取得したお客様に関する個人情報は、商品の発送等の通信販売業務以外の目的には、一切使用いたしません。また、個人情報の取得後、一定期間経過後に焼却及び電子データー消去等の適切な方法により、破棄処分いたします。

個人情報の開示について

当公社は、お客様の同意がない限り、個人情報を第三者に開示することはありません。 ただし、以下の事例に該当する場合は、その限りではありません。

  • 法令に基づき裁判所や警察等の公的機関から要請があった場合
  • 法令に特別の規程がある場合
  • お客様や第三者の生命・身体・財産を損なうおそれがあり、本人の同意を得ることができない場合
  • 法令や当公社のご利用規約・注意事項に反する行動から、当公社の権利、財産またはサービスを保護または防御する必要があり、本人の同意を得ることができない場合
  • お客様から当公社の保有する個人情報に関し開示の請求を受けた場合は、ご本人からの請求であることが確認できた場合に限り開示します。